「株式市場に向けた情報開示は、文学作品のように格調の高い文体で書く必要もないし、難解な語彙で飾り立てる必要もない。（中略）受験英語で学んだ難しい知識は一旦忘れて、むしろ平易・簡潔・明解な英語で書くことが望ましい。」
上記は、全国株懇連合会（注）が2025年11月に公表した提案書「英文開示の実務対応」からの抜粋です。
東京証券取引所は同年4月から、プライム市場上場企業に対して決算情報を含む主要な投資家向け情報について、英文同時開示を義務づけました。
日本株の売買シェアの60%以上を海外投資家が占めるなか、いかに読みやすく、迅速に英文で開示をするか、そのための手段としてプレインイングリッシュの利用を推奨されています。
プレインイングリッシュの具体的な説明、またプレインイングリッシュの普及によって、どのように米国上場企業の招集通知は変わったのか、実際の例を比較した詳細な分析は、株式の実務担当者でなくとも、英語をビジネスで使っている方には学びの多い内容です。
日本企業の英文開示の進化に注目が集まっています。
注：上場企業等の株式実務担当者による任意団体で、法務省、証券取引所等との交流、実務・書式の提言等を通じて、株式実務の円滑化を図ることを目的としています。
ご参考：英文開示の実務対応 第80 回全株懇定時会員総会審議事項の紹介（赤坂国際法律事務所）